オフィスのインフラ整備(第1回)Wi-Fiを導入すれば社内のどこでも仕事ができる

Wi-Fi 働き方改革 デジタル化

公開日:2015.09.09

  • PDF PDF
  • ボタンをクリックすることで、Myクリップ一覧ページに追加・削除できます。追加した記事は、「Myクリップ」メニューからいつでも読むことができます。なお、ご利用にはBiz Clipに会員登録(無料)してログインする必要があります。

 オフィスのワークスタイルが変化しつつある。ポイントは「場所を気にせず働く」ということだ。パソコンがまだ高価だった時代、共用のパソコンデスクがあって、文書を作成したり、伝票処理をしたり、情報を検索したりする必要のある「人間」が、そこに出向いて仕事をしていた。その後、急速にパソコンの価格が下落し、1人1台のパソコン環境が実現、有線LANで結ばれた。その結果、各自のデスクで仕事ができるようになった。これにより働きやすくはなったが、仕事の場所が固定されていることには変わりはなかった。

 しかし、最近はノートパソコンや、タブレット、スマートフォンなどのスマートデバイスの利用が当たり前になったことで、働く場所の制約がなくなりつつある。それを可能にしているのが、無線LANWi-Fi)だ。

 Wi-Fiでまず思い浮かぶのは、カフェ、ファストフード店、あるいは駅やホテルといった場所での利用だろう。このような場所で不特定多数がネットワークを利用するために使うだけでなく、家庭でもWi-Fiを使ってインターネットに接続するケースも増えている。こうした家庭での利用だけでなく、Wi-Fiはオフィスなどで、ビジネスのインフラとしての活用も進んでいる。

 すでに多くの企業が、社内ネットワークのインフラとしてからWi-Fiを導入し始めている。有線LANと比較した場合、Wi-Fiは伝送量が少なく大量のデータが扱いにくいという弱点があったが、最近の技術的進歩によって解決されている。業務インフラとしてのニーズを十分に満たすものになった。

 Wi-Fiを用意すれば、パソコンをどんな席でも利用できるようになる。それによって、自由に業務の場所を変えて働く「フリーアドレスオフィス」の導入が可能だ。会議室などでパソコンを使う際も、いちいち線を付けかえて社内ネットワークに接続しなくてもよいため、手間が省ける。

 社内ネットワークの構築にコストがかけられない企業こそ、オフィスへのWi-Fi導入を検討すべきだ。これをきっかけにワークスタイルの変革に挑もう。

社内のどこからでもネットワークに接続…

続きを読むにはログインが必要です

\ かんたん入力で登録完了 /

会員登録3つのメリット!!

  • 最新記事をメールでお知らせ!
  • すべての記事を最後まで読める!
  • ビジネステンプレートを無料ダウンロード!

執筆=岩元 直久

【MT】

あわせて読みたい記事

「Wi-Fi」人気記事ランキング

連載バックナンバー

無料!おすすめのダウンロード資料

  • オフィスWi-Fi導入実態調査2022

    オフィスWi-Fi導入実態調査2022

    働き方改革をはじめ、新型コロナ対応として社員の固定席を設けない「フリーアドレス」のオフィスを導入する企業も増加傾向です。こうした業務形態の浸透に伴い、インターネットや業務システムへのアクセスも無線LAN・オフィスWi-Fiによる接続が一般化しました。オフィス内で進むワイヤレス環境、無線LAN環境整備の実態について調査を行いました。

  • 業務用Wi-Fiを導入する時知っておきたい8つのチェックポイント

    業務用Wi-Fiを導入する時知っておきたい8つのチェックポイント

    業務用Wi-Fiに必要となる性能や機能は、家庭用Wi-Fiとは異なります。導入時に多くのお客さまが疑問に思われる項目を「8つのチェックポイント」としてご紹介します。ご検討の際にぜひお役立てください。

  • 導入する前に知っておきたいWi-Fiを活用した個人経営店の集客戦略

    導入する前に知っておきたいWi-Fiを活用した個人経営店の集客戦略

    「今さらWi-Fiを導入して、売上なんて上がるの?」「コストかかるだけじゃない?」と考える経営者さまは多いのではないでしょうか。しかし消費者の側からすると店を選ぶ時の基準の一つに、Wi-Fiが使えるかどうかというのは大きなポイントになっています。消費者はなぜここまでWi-Fiにこだわるのか消費者の心理を紐といていきます。

オンラインセミナー動画

人気
  • 新着記事

配信期間

配信期間:2023年9月15日(金)~2024年8月30日(金)

セキュリティ関連

【経済産業省サイバーセキュリティ課登壇】 サイバー攻撃に対して中小企業が取るべき対策とは