ITで働き方を変える(第1回)

テレワークの要。デスクトップとアプリの仮想化

2018.02.14

クリップについて

 モバイルやインターネットを利用して社外からいつでも、どこでも必要な情報にアクセスして業務が行えるテレワーク。社員のワーク・ライフ・バランスの実現や、人材確保につながる働き方改革の切り札として注目されている。テレワークは企業の命題である労働生産性の向上にも効果がある。総務省「平成28年通信利用動向調査」(2016年)によると、テレワークを導入している企業は13.3%。導入目的は「定型業務の効率性(生産性)の向上」「勤務者の移動時間の短縮」、「顧客満足の向上」と答える企業が多い(回答数は262社)。

安心してテレワークを導入できるIT環境

 テレワークについて、「非常に効果があった」(30.1%)、「ある程度効果があった」(56.1%)を合わせると86.2%が効果を認めている。一方、同調査ではテレワークを導入しない理由を企業に尋ねている(回答数は1674社、複数回答)。「テレワークに適した仕事がないから」(74.2%)、「情報漏えいが心配だから」(22.6%)、「業務の進行が難しいから」(18.4%)などと答えている。

 生産現場など業務の特性上、テレワークに適した仕事がないので導入しないのは理解できるが、情報漏えいが心配でテレワークを導入しないのは、企業にとってせっかくのチャンスを逸するに等しい。調査でも明らかになっているように、すでにテレワークを導入している企業の多くが効果を実感している。

 とはいえ、情報漏えいが心配という企業の懸念も理解できる。そこで、安心してテレワークが行えるIT環境を考えてみよう。

 テレワークの基本は「3つのA」。「いつでも(Anytime)」「どこでも(Anywhere)」「どんな端末でも(Any Device)」対応できる、だ。適切な労務管理の下、ライフスタイルなどに合わせて、いつでも(Anytime)働くことができれば、働く人の自由度が増し、仕事に対するモチベーションも高くなる。

 さらに、業務用端末の置かれたオフィスだけでなく、場所の制約なく(Anywhere)、社外でも必要なデータにアクセスしながら業務が行えれば、企業の命題である生産性の向上や業務の効率化を促進できる。

 外出先や自宅など、社外で業務を行う上でポイントになるのが、どんな端末でも(Any Device)利用できることだ。オフィス内では基本ソフト(OS)や仕様などを統一したパソコンを利用しても、在宅勤務を行う社員の自宅ではパソコンのタイプもさまざまだ。また、せっかくならパソコンだけでなく、スマホやタブレットを利用して業務アプリケーションにアクセスできるようにもさせたい。

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執筆=山崎 俊明

執筆=山崎 俊明

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