知って得する！話題のトレンドワード（第12回）ポイント解説！スッキリわかる「省エネ診断」

　省エネ診断のメリットとして、次の3項目が想定されます。

　省エネ診断のプランは下記のとおりです。

　こうした診断および提案を安価（数千円～2万円以下程度）に行える制度はありがたく、日ごろの経費節減のためにも一度は受けておきたいものです。次項では、資源エネルギー庁が行うほかの省エネ診断サービス、現在利用できる省エネ診断サービスを見ていきます。

企業に与えるインパクトは？

　資源エネルギー庁のパンフ「中小企業の皆様、「省エネ診断」を活用しませんか？」には、前述の「省エネ診断」（SII、環境共創イニシアチブが行うもの）、省エネルギーセンターによる「省エネ最適化診断」や「省エネ相談地域プラットフォーム（省エネお助け隊による省エネ診断）」という、3つの省エネ診断が紹介されています。3つの違いは、「省エネ診断の比較」で知ることができます。これらの違いをよく知り、自社に合った省エネ診断を行うとよいでしょう。

　「省エネ最適化診断」も現在、受け付けが終了しており、こちらも次回の受け付け開始を待つ必要があります。「省エネ最適化診断」は、SIIの省エネ診断と同様の使用量の見える化、運用改善、高効率設備への更新提案などの他に「再生可能エネルギーの活用提案」が加えられているのが特徴です。

　上記3つの省エネ診断のうち現在利用できるのは、「省エネお助け隊による省エネ診断」のみです。これは地域密着型の支援団体が行うサービスで、診断の他診断結果を基に省エネ取り組みを一緒に進めていく「省エネ支援サポート」を行っているのが特徴です。その他、省エネルギーセンターの「セルフ診断ツール」は、事業者が自ら無料で省エネ診断ができ、省エネに取り組むきっかけとして気軽に利用できます。

これから予測される課題は？

　省エネ診断をきっかけとして、自社の現状を知り、専門家からの提案をもとに改善を進めていくと、自社のコスト削減はもちろん、脱炭素化、地球温暖化の防止にも貢献できます。脱炭素化に関しては、過去連載でも記事にしておりますので、是非ご一読ください。

　資源エネルギー庁の実施する3つの省エネ診断は、安価に診断を行ってもらえる上、補助金申請時に有利になるなどメリットも大きいので、早めにどれかの診断を受けることをおすすめします。ただし、申し込みの際は混み合うこと、早めに予定数に達して締め切られることが想定されます。次回サービスは省エネ診断サイトに「省エネクイック診断」として公開されていますが、その詳細や受付開始日時はまだ発表されていないので（2024年3月上旬時点で「近日公開予定」とある）、情報を常にチェックし、開始されたらすみやかに申し込むのが賢いでしょう。

　省エネ対策全般についての情報は、資源エネルギー庁「省エネポータルサイト」にまとめられています。ここでは「家庭でできる省エネ」「事業者向け省エネ」「政策関連情報」の3つに分けて情報が整理されており、省エネ法関連、省エネ診断・支援情報、省エネ補助金情報もあるので、目を通しておきましょう。なお、民間でも省エネ診断や省エネコンサルティングなど、省エネ関連のソリューションが提供されており、必要に応じてベンダーに相談する、なども手です。

　また、専門家に省エネ診断を行ってもらう以外にもエネルギーを節減できる大きな要素があります。それは業務効率化です。業務を効率化すれば単位労働コストが少なくなり、設備の稼働時間や消費するエネルギーが減ります。省エネ診断＋省エネ取り組みと並行して、作業の自動化やITツールの導入など、業務効率化を行っていくと良いでしょう。省エネ診断はいわば、医者による健康診断のようなものです。優秀な医者は、病気を見つけ、治療をしてくれますが、自ら健康に気を付けることも重要なように、普段から皆で知恵を絞り、省エネを心がける姿勢をもちましょう。持続可能な未来の第一歩である省エネ診断、前向きに検討していくとよいでしょう。

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